サービス業（他に分類されないもの） · 東京都
山田コンサルティンググループ株式会社
経営コンサルティング事業
1989年設立
38年目
従業員 906名
中央値 253名
118名
中央値
1,100名
資本金 16億円
中央値 9.4億円
1億円
中央値
92.7億円
法人番号
8010001136859
公式サイト ↗
働きたい率の立ち位置
7票にもとづく集計
この232日の推移
-14.3pt
／5票増
2025-12-20
最低 66.7% ／ 最高 100%
2026-08-09
お金の健康状態
2026-03-31 · gBizINFO
総資産 332.3億円 の中身
自己資本比率 72%
自己資本 239.2億円
負債 93.1億円
売上高
1年間の売上の合計
267.1億円
同業種の中央値 162.7億円
経常利益率
本業と財務をあわせた稼ぐ力
13.9%
同業種の中央値 7.2%
純利益率
売上のうち利益として残る割合
10.9%
同業種の中央値 5%
自己資本比率
借金に頼らない経営の度合い
72%
同業種の中央値 56.5%
お金の流れ（キャッシュ・フロー）
先行投資型: 調達で投資をまかなう
本業で稼ぐ
本業で稼ぐ
営業CF
未来に投資する
未来に投資
投資CF
返済・配当にあてる
返済・配当
財務CF
本業がまだ現金を生まない段階で、調達した資金を投資に回しています（有価証券報告書 EDINET）
純利益 29.1億円 = 社員1人あたり267.2万円（給与ではありません） · 売上高は1人あたり2,452.9万円 · バーは同業種（サービス業（他に分類されないもの））内での相対位置
会社
率
票数
売上高
ＳＯＬＩＺＥ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ株式会社
0%
0票
257.8億円
ギークス株式会社
0%
0票
263.8億円
山田コンサルティンググループ株式会社
85.7%
7票
267.1億円
株式会社プロネクサス
85.7%
7票
271.1億円
セコム株式会社
83.3%
6票
12,569億円
率は票数が少ないほど変動します
業績のここ5期
売上の推移と利益率 · 直近は2026-03-31
利益率 10.6%
利益率 12.3%
利益率 12.8%
利益率 12.3%
利益率 10.9%
4期前
129.9億円
3期前
147.5億円
2期前
161.6億円
前期
175.2億円
直近
267.1億円
売上はこの5期で拡大基調です。棒の高さは売上、上の数字はそのうち利益として残った割合
従業員数の推移
決算期ごとの届出人数
4期前比 +357名
主要株主
2026-03-31
株式会社日本マネジメント・アドバイザリー・カンパニー
36.67%
光通信KK投資事業有限責任組合
6.5%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
5.59%
UHPartners2投資事業有限責任組合
5.07%
宮崎 信次
2.41%
出典は gBizINFO の公開データです
株式会社ＢＲＥＸＡ Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ
サービス業（他に分類されないもの）
21票
日新火災海上保険株式会社
金融業、保険業
15票
ＡＰＣエアロスペシャルティ株式会社
製造業
15票
ケーアンドイー株式会社
建設業
15票
東京センチュリー株式会社
金融業、保険業
15票
東京都の会社をすべて見る →
社員のすがた — 有報の届出値
有価証券報告書（EDINET） · 単体1,089名ベース
975万円
平均年収
サービス業（他に分類されないもの）平均 +389万
38.1歳
平均年齢
サービス業（他に分類されないもの）38.6歳より若い
7.2年
平均勤続
サービス業（他に分類されないもの）7.8年より短い
法律で提出が義務づけられた報告書の実測値なので、採用ページの数字より客観的です
研究開発とブランドの蓄積
特許・意匠・商標の登録件数（J-PlatPat / gBizINFO）
登録番号ベースのユニーク件数。直近の出願は2023年6月 — いまも技術を出し続けている会社です
国・公共とのかかわりの記録
gBizINFO · EDINET
2026.06
開示
臨時報告書
１【提出理由】 2026年６月23日開催の当社第37回定時株主総会に... · EDINET
2025.12
開示
臨時報告書
１【提出理由】 当社は、2025年12月18日開催の当社取締役会にお... · EDINET
2025.07
調達
被服管理コンサル業務
発注元: 海上保安庁
1,527.6万円
2022.09
調達
令和４年度日本産長粒種米プロジェクトにおける国内生産の構築と輸出の可能性調査委託事業
発注元: 農林水産省
998.4万円
2022.09
補助金
令和４年度養子縁組民間あっせん機関職員研修事業
交付元: 厚生労働省
2,041.2万円
2022.09
補助金
令和４年度里親養育包括支援（フォスタリング）機関職員研修事業
交付元: 厚生労働省
3,410.8万円
2022.08
補助金
職業転換訓練費交付金
交付元: 厚生労働省
6,623.6万円
2022.03
補助金
令和３年度養子縁組民間あっせん機関職員研修事業
交付元: 厚生労働省
2,040.4万円
登記上の事業所: 山田コンサルティンググループ 株式会社(東京都 千代田区) · 厚生年金の被保険者 960名 · 適用の取り消し記録なし — 社会保険にきちんと加入している確認になります
この会社の口コミ
0件 · 匿名投稿
まだ口コミがありません。この会社での経験があれば、最初の1件を書いてみませんか。
この会社での経験がありますか?
選考や職場の体験を匿名の口コミで共有できます